正匠ブログ:家づくり情報
「正匠の家」家づくり情報

本当に怖い、ヒートショック!!

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    1月11日付の南日本新聞朝刊記事にて

    冬、とっても気になる「ヒートショック」について

    記事が掲載されていました。

     

    今年の12月は暖冬といわれ、12月の平均気温は前年より3.5℃高く、

    入浴時に亡くなった人数が前年より少なかったとの結果により

    「気温が低いと入浴死が増える」という因果関係が数字に表れた形となりました。

     

    入浴時に亡くなった方の9割が高齢者で、

    かつ、浴槽内で発見されたケースが9割にという調査結果でした。

     

    一番の改善は、部屋と浴室や脱衣室の温度差を小さくすること。

    その次に、湯温を38〜40度に設定し、飲酒や服薬後は避けるといった

    対策が必要とのことです。

     

    まず、肝心なことはお家の中の「温度差」を改善すること。

    それは昔ながらのお家では難しい点が多数出てくると思います。

    断熱や気密(隙間を小さくすること)対策といったことが重要です!

    より快適で健康に長生きできる家づくりを

    私たちも常々、念頭に置いてご提案していけたらと思っております!

    また今から2月に入ると益々寒い日が増えてくると思います。

    尚更、寒さ対策が重要になってきます。

     

    先日は、ご実家で暮らされるお母様が

    北側の寝室にある大きな掃き出し窓から

    冷たい空気が入ってきて、夜は冷えて眠れない!と

    息子さん家族にご相談され、私たちが現地へ行き

    その改善策として「インプラス」という内窓商品をご提案いたしました。

    インプラスをご採用頂き、内側に取付けたことでだいぶ冷気の影響が軽減されたと

    喜んでいただけました!一箇所で実感頂けたので、

    家全体もしくは居間や脱衣室だけでも十分効果を実感いただけるのではないでしょうか。

     

    ご年配の皆様は、我慢強い方が多くて、

    暑くても寒くても

    「ちっとぐらいやっでよか!」

    となかなか首を縦には振らないそうですが^^;

    やはり長生きの秘訣は食べ物と生活空間なのではないでしょうか?

    ずっと過ごす場所だからこそ、必要なことがあると思います。

     

    まずはお問合せから、ぜひお待ちしております^^

     

     

    正匠 スタッフ一同


    空き家解体、改築で減税!〜費用10%程度控除へ〜

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      2015年8月22日の南日本新聞朝刊に
      気になる記事が掲載されていましたのでご紹介します☆



      国土交通省が、21日に、2016年どの税制改正要望で、
      空き家を撤去したり、自らの居住や賃貸用にリフォームしたりした場合
      減税する制度の創設を盛り込む方針を固めた。
      親などから相続した家屋について、解体や改築費の
      10%程度を所得税額から差し引く方向で調整している。

      いま、全国的に空き家が増えているという情報は
      以前から、ちらほら耳にしておりました。
      しかし、空き家では放火をする不届きものが出たり・・・
      また、お庭など手入れされていない状況だと
      景観上あまりよろしくないという地域からの声などもあり
      行政が宅建協会などの不動産業を主とする方々と協力し、
      空き家対策の会合などを開くケースも増えてきていました。
      現在、国土交通省では、各自治体が実施する
      空き家撤去などの有効活用事業に於いて財政支援しているそうですが、
      今回の減税措置は、所有者の自発的な動きを後押ししそうな取り組みといえるでしょう。
      減税額の上限は、今後詰めていく予定のようですので、
      追加で情報が分かりましたら、またお知らせいたします^^

      ぜひご参考までに☆
      南日本新聞朝刊記事
      ※南日本新聞 8月22日朝刊より抜粋
       

      リフォーム税制『バリアフリー改修』〜南日本新聞朝刊記事より〜

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        1月26日付の南日本新聞記事
        くらしの欄に掲載されていました
        シニアの安心 税金についての第3回目
        リフォーム税制の内容の特集記事のご紹介です。
        今回の記事ではこれから実施する方のために
        昨年4月以降の金額で説明されています。


        退職後や子どもの自立に伴い
        リフォームを計画される方が多い中での
        優遇税制を三つに分けて紹介されています。

        1.バリアフリー:廊下の拡幅、浴室やトイレの改良工事(増改築等工事証明が必要)
        2.省エネ:全ての窓の改修、ならびに床や壁などの断熱工事(増改築等工事証明が必要)
        3.耐震改修:1981年5月31日以前に建てられた住宅が対象で
               現在の建築基準法に定められている耐震基準に準じた工事(住宅耐震改修工事証明が必要)

        この三つの改修工事を行い、税制優遇を受けるには
        確定申告を必ず行うことが必要です。
        上記3つの工事を行うと、工事の標準的な費用相当額の10%が
        所得税から控除
        されるといった内容です。
        ただし、標準的な工事費用相当額の上限が決まっており、
        かつ、税制優遇対象となる方の条件もあります。

        1.バリアフリー改修では200万円
          対象者:所得3000万円以下、工事後に済み始めた年末で満50歳以上
               または要介護認定者、障がい者、65歳以上の高齢親族と同居する人などに限られています。

        2.省エネ改修では250万円(太陽光発電を設置すると最高350万円)
          対象者:所得3000万円以下が利用可能です。

        3.耐震改修250万円
          対象条件:1981年5月31日以前に建てられた住宅の持ち主及び購入予定者であればだれでも利用可能です。

        ※ただし、バリアフリー改修及び省エネ改修の税制優遇は
         住宅ローン控除とは同時に利用が出来ないため、どちらかの選択となります。


        こういった制度もシニア世代の方が
        より暮らしやすくなるために設けられている制度です!
        ぜひこういった制度をうまく活用しながら、
        より良い住まいづくりへのお手伝いができるよう
        私たちも、日々、勉強・提案を続けて参ります!!

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